「ハイブリッドワークとは？」
「リモートワークだと集中できない」
「ハイブリッドワークのメリット・デメリットを知りたい」
と考えていませんか？
2020年の新型コロナウイルスの影響で、リモートワークを導入した企業は多いのではないでしょうか。会社に出社しなくても、自宅や近場のカフェなどで働けるようになりました。
長時間仕事をする働き方から、ワークライフバランスを意識するように変わりつつあります。
しかし、リモートワークでは集中できないといった意見も挙げられています。さらにコミュニケーションを取る頻度が下がり、生産性が低下する原因になることもあるでしょう。
リモートワークとオフィスワークを掛け合わせた「ハイブリッドワーク」が注目されています。
そこで、この記事ではハイブリッドワークについて詳しく解説していきます。導入している企業の事例も解説するので、ぜひ参考にしてみてください。
ハイブリッドワークとは
ハイブリッドワークとは以下の言葉を組み合わせた言葉です。
- ハイブリッド：異なる種類の組み合わせ
- ワーク：仕事、労働、作業
異なる種類の働き方の組み合わせを意味します。主にリモートワークとオフィスワークを組み合わせた新しい働き方です。
例えば1週間のうち2日間は会社に出社して、3日間は自宅で働くことになります。比率の定義はなく、企業や個人ごとに決められます。
またハイブリッドワークを活用すれば、リモートワークとオフィスワークそれぞれのメリットを得られるのが特徴です。従業員によって合う働き方は異なります。
そのため、働き方を柔軟に変えられるので、効率的に業務を行えるでしょう。
ハイブリッドワークが広がった背景
ハイブリッドワークは2020年秋頃に注目され始め、ウィズコロナの新しい働き方になりました。
2020年に世界的な新型コロナウイルスの影響によって、会社に出社せずに働くリモートワークが急速に普及しています。政府から導入を推奨する発表があり、リモートワークを始めた企業は多いでしょう。
しかし、導入してみたものの従業員が直接顔を合わせなくなり、コミュニケーションが減少する場面が見受けられます。同じ部署内であれば、ある程度業務のつながりはありますが、違う部署との連携がしづらい傾向です。
また従業員によって、自宅では集中できないという意見が挙げられています。
そのため、リモートワークとオフィスワークを組み合わせた働き方である「ハイブリッドワーク」が普及しました。
部署間の連携が必要な仕事があるときは出社したり、事務作業が多いときはリモートワークをしたりなど、柔軟に働き方を変えるようになりつつあります。
メリット
ハイブリッドワークのメリットには何があるのでしょうか。
メリットは以下のとおりです。
- 柔軟な働き方で生産性の向上につながる
- 優秀な人材の確保ができる
- 従業員の満足度が高くなる
1つ目は「柔軟な働き方で生産性の向上につながる」ことです。ハイブリッドワークの導入で、コミュニケーションが取りやすくなります。リモートワークだと部門間の連携が遅れたり、うまく伝わらなかったりします。業務に合わせて働き方を変えられるので、リモートワークよりもコミュニケーションを取りやすくなるでしょう。
さらにメールやビジネスチャットなど文章でのやり取りだと、細かいニュアンスを伝えられません。対面で打ち合わせをすれば、伝えたいことを伝えられます。業務によって働く環境を変えることで、生産性の向上につながります。
2つ目は「優秀な人材の確保ができる」ことです。従業員のなかには給与よりもワークライフバランスを重視する方もいます。自分の希望で働き方を選べる企業は魅力的であり、離職率を下げるのにつながるでしょう。
また遠方に住んでいる方は会社に出社するだけで、非常に体力を使います。距離が遠いことを理由に、優秀な人材を採用できないことも。ハイブリッドワークで必要なときだけ出社するようにすれば、遠方の方を積極的に採用できます。
3つ目は「従業員の満足度が高くなる」ことです。従業員によって働きやすいと感じる環境は異なります。オフィスワークのほうが好きなのに、リモートワークを押し付けると不満を持つ原因になります。
そのため、従業員が自由に働き方を選べるようになれば、満足度は高くなるのです。モチベーションの向上にもつながり、生産性の向上が見込めるでしょう。
デメリット
ここまでにメリットを解説しましたが、デメリットも把握していないとスムーズに導入できない可能性があります。しっかりデメリットを把握しましょう。
ハイブリッドワークのデメリットは以下のとおりです。
- 勤務管理が複雑になる
- 緊急な業務の対応が難しい
- 従業員の評価がしづらい
1つ目は「勤務管理が複雑になる」ことです。ハイブリッドワークを導入すると、従業員の意思でリモートワークとオフィスワークを選択できます。そのため、勤務管理が複雑になり、業務に支障が出るケースも考えられるでしょう。
勤怠管理ツールの導入や日々の勤務状況の報告などの対策が必要になります。
2つ目は「緊急な業務の対応が難しい」ことです。緊急の業務やトラブルが発生した場合、担当社員が会社に出社していないこともあるでしょう。連絡が遅くなって素早い対応ができない可能性があります。
ビデオ会議ツールやビジネスチャットなどを導入して、いつでもコミュニケーションを取れる準備をするのがおすすめです。
3つ目は「従業員の評価がしづらい」ことです。新型コロナウイルスが拡大する前は、会社に出社するのが当たり前でした。成果だけでなく上司が従業員の働いている姿を見て評価をするのが一般的です。
会社に出社しない選択肢を選べるようになったことで、成果を基準に評価する必要があります。明確な基準が整っておらず、評価するのが難しいでしょう。
企業の事例
ハイブリッドワークは注目されつつありますが、どのように導入すれば良いか気になる企業もあるのではないでしょうか。
日本でハイブリッドワークの導入に成功している企業は以下のとおりです。
- ネットワンシステムズ
- パソナ
まずネットワンシステムズは、平成29年に「テレワーク先駆者百選総務大臣賞」に選定されています。新型コロナウイルスが拡大する前から、テレワークを導入していました。
ネットワンシステムズは無制限のテレワーク制度を導入して、生産性が高くなる場所での勤務を推奨しています。従業員が自分の意思で働く場所を選べるようになりました。
さらに全従業員が社内パソコンにリモートアクセスできる環境を準備したり、ビデオ会議やデータ共有を行うシステムを導入したりして、業務の効率低下を防いでいます。
その結果、残業時間を一人あたり60％削減に成功し、従業員の多様な働き方を実現しました。
続いて、パソナグループは2021年首都圏にある本社機能の一部を淡路島に移転する発表をしています。首都圏と地方をつなぐリモートワークとオフィスワークを組み合わせた、ハイブリッドワークを導入しました。
島内で働く場所は決められてないため、カフェや海辺などさまざまな場所で業務が可能です。
